2009年03月11日

コミュニティーFMの地域力、  京都三条ラジオカフェの経験から、その現状と課題を考える

 コミュニティーFMの地域力、
 京都三条ラジオカフェの経験から、その現状と課題を考える
 隅井孝雄
 京都ノートルダム女子大学客員教授
 NPO京都コミュニティー放送副理事長

以下は2008年12月25日発行の月刊誌「AURA」192号(フジテレビ調査部発行)に掲載されたものである。

 はじめに
 奄美大島に「ディウエイブ」というコミュニティー・ラジオがある。アシビという島でただひとつのライブハウスの一角にそのラジオ局はある。運営している青年、麓健吾さんは、東京に出ていたが、奄美の島唄が多くの歌手に注目されているのに島の青年が奄美に伝わる歌をほとんど知らないという現実に危機感を持って島に帰った。そしてライブハウスを運営する傍ら非営利のコミュニティー・ラジオをはじめた。
 今年9月京都で開かれた全国市民メディア交流集会に麓さんも参加し、コミュニティーメディアに寄せる思いを語った。この集会には非営利放送を研究しているグループ(龍谷大学松浦聡子先生が主宰している)の呼びかけが実って、全国に点在するNPOコミュニティー・ラジオ8局の代表者など80人ほどが参加した。そしてコミュニティー・ラジオの現状、未来を熱く語った。このように非営利のラジオが一堂に会したのははじめてのことである。それだけではない、携帯カメラとコンピューターを駆使して、フランスやドイツの非営利放送などとも中継映像をはさんだ国際討論までおこなわれるほどの熱の入りようだった。
 多くのコミュニティー・ラジオの運営は楽ではない、しかしこの集会に参加した麓さんは「運営は厳しいが地元への愛があれば乗り切れる」と発言した。それはコミュニティー・ラジオに携わる人々すべての偽りのない心境を吐露したものだったといえよう。

 コミュニティー・ラジオは公共のメディア広場
 コミュニティー・ラジオは 1992年周波数割り当ての規制緩和の一環として制度化された。戦前からあった電話回線によるラジオ共聴制度を受け継ぐものだといわれているが、文化的背景としては1970年代に活発だった自由ラジオの系譜も引いていると考えられる。現在日本全国で221局が電波を出している。
 1998年に年間32局が開局し110局となったのをピークに低迷期に入るが、2003年非営利活動法人(NPO)という運営形態をとる「京都コミュニティー放送」(FM79.7京都三条ラジオカフェ)に放送免許が交付されたことが一つのきっかけとなり、再び増勢に転じた。2005年以降開局数で二桁が続いている。この背景には町村合併が進行して地域情報に対する需要が増大していることもあるものとみられる。
 従来はコミュニティー・ラジオに対して商業放送の形態での周波数免許しか与えられなかったが、もともと地域へ向けた情報発信が主体のコミュニティー放送である。「奈良ドットFM」や神戸の「FMわぃわぃ」などはいずれも商業局の形をとっているが、姉妹関係に当たるNPOが番組制作を行うなどの連携で放送している。また自治体や、第三セクターが出資し、あるいは運営にかかわっているコミュニティーFMも数多く存在している。そして「京都コミュニティー放送」以降、現在までNPOとして免許を受ける局も数多く出現し、21局に達した。
 私は非営利局以外の商業局でも、コミュニティーFMは全体として限りなく非営利に近い公共性を持っていると考えている。地域住民の公共のメディア広場とでもいえるだろうか。

 6分番組「難民ナウ」が大きく広がった
「京都三条ラジオカフェ」に「難民ナウ」という6分の番組がある。毎週土曜日午後7時の生放送だ。番組を制作し、出演するのは宗田勝也さん。建築関係の業界紙に勤めている彼がポケットマネーの中から放送料として月1万円出している。
 彼はふとしたきっかけで難民問題に関心を持つようになり、元国連難民高等弁務官、緒方貞子さんの話に触発された。企画をせっせと書いて関西のラジオやテレビに持って行ったが、採用はされなかった。たまたま京都精華大学と京都三条ラジオカフェとのジョイントで開かれているラジオ制作講座を受講、ラジオカフェなら自分で番組が作れる、と「難民ナウ」を始めたのが2004年だった。
 最初は東京の国連のオフィスに電話して、難民問題に詳しい人を捕まえては電話で話を聞く、という繰り返しだった。ところが、難民問題を取り扱う日本でただ一つの番組だということが注目され、難民関係者、国連の関係者が関西に来るたびにスタジオに立ち寄るようになった。重要なニュースも国連から送ってくる。
 インターネットのポッドキャスティングでもこの番組を流しているためアフリカや世界各地で難民問題に取り組んでいる日本人ボランティアの間で、今やこの番組を知らない人はいない。宗田さん自身も同志社大学や京都大学で定期的に難民問題についてのシンポジウムや特別講義に出席を求められるようになった。難民関係者が京都に来たときは講演会を企画する。この活動を街の人々に広めたいとボランティアを「難民ナウ」の番組やインターネットで募集したら若者20人ほどが協力を申し出て、取り組みの輪は大きく広がった。
 そうした活動の積み重ねが実って今年11月26日、宗田さんたちは京都の中心部寺町から烏丸通りにかけて三条通り沿いで「京都三条通りジャック2008」というイベントを開いた。街行く市民に難民問題を訴えかける行動に乗り出したのだ。

 街づくりとのタイアップ
この界隈には住民や商店の人々が集まる「京の三条まちづくり協議会」という組織がある。そこが全面的に協力してくれることなったので地域ぐるみの運動になった。
 新風館イベント広場で開いた難民トークには大学で学ぶベトナムやミャンマーの難民も参加した。難民クッキングという料理教室も開かれた。通り沿いの14店舗がスタンプラリーに参加、当選者への景品も提供してくれた。楽器店「JEUGIA(十字屋)三条本店」や新風館のイベントホールでは、オーストラリアやニューカレドニアの民俗楽器による音楽演奏がある。烏丸通りの「大垣書店」には難民問題の本が取り揃えられ、棚の一角を占領した。
 「三条通りは昔から人と人のふれ合いを大切にしてきたところです。それが最近の通りのにぎわいに反映しています。だから町の人は難民とのふれ合い、世界の人との分け隔てないふれ合いをきっと大切にしてくれるでしょう」と言って三条街づくり協議会の事務局長、中野繁人さんは応援を決めてくれた。
 「こういうことができるのももとはと言えば6分間のラジオ放送があったからです」と宗田さんは言う。ちなみに「京の三条街づくり協議会」の会長で三条通りに古くからある有本商会の社長さん有本嘉兵衛さんは「NPO京都コミュニティー放送」の理事長でもある。
 
 地域の中へ、市民のなかへ
 正しい京言葉を広めようというグループ「京ことば研究会」のメンバーが交代で出演するニュース番組「京ことばニュース」、激動する世界経済も、日本の政治もみんな京ことばで語られる。錦市場などで売っている旬の野菜や果物の産地情報、入荷情報、料理法などを伝える「京野菜果物情報」も人気だ。京都の人の郷愁をそそる番組「校歌の時間」がある。京都の中心部では百数十年の歴史を持つ小学校が次々に廃校になった。しかし昔からの学区が今も生きているため、人々は校舎をそのままの姿で残している。存続している学校では在校生に出演してもらうが、廃校になった小学校も、卒業生、同窓生を集めて歌ってもらい、ついでに思い出に花が咲き、京都のまちなかの歴史のあゆみが懐かしさとともに語り合われる。木曜日の「目のオク」という番組では毎月最後の週に野宿生活を続けているH S さん(55歳)が登場、路上から見た京都を語って評判になっている。また京都府国際交流協会に登録する13カ国20人の外国人が交代で協力する15分番組「エフエムマイド」はそれぞれの母国に情報を交流しあう番組だが、災害などの緊急時には情報発信のステーションに変身する。
 2008年11月現在京都三条ラジオカフェでは113本の番組が放送されている。専任スタッフは3人であるためいわゆる局制作の番組は週3回のニュース、情報ワイド「ハローラジオカフェ」、「番組審議会だより」、それに定時ニュースなど13本に止まる。それ以外のすべての番組100本は市民が制作し、市民が出演する番組であり、こうした番組の放送料は市民が出す。制作に携わる人々の数は正確には把握できないが週間500人は超えているに違いない。発想は自由闊達、思いもかけない新鮮で独創的な番組が並ぶさまは壮観であるとしか言いようがんない。そしてすべてが地域の市民による、京都中心部(中京区、下京区、東山区)という地域への発信であることは言うまでもない。
 「京都三条ラジオカフェ」は文字通りの市民ラジオだと言っていいだろう。設立から現在までの足取り、あるいは番組表を埋める色とりどりの内容などを仔細に見ると、主体としての市民はいくつかに分けて考えることができる。第一は京都で大きな力を持つ非営利活動法人、NPO。第二は京都中心部に基礎を持ついわゆる「京町衆」とも言うべき市民、現代流にいえば商店主、中小企業家である。第三の存在としてメディアでの発信を求める一般市民の多くは、単なる居住者ではなく、文化的バックグラウンドがあり京都文化の体現者とでも言うべき人々だ。彼らはラジオに表現の場を強く求めている。これと重なるが大学のまち京都にあっての学者、研究者、さらに行動の主体となることが多い学生である。

 京都のNPOがうしろだて
 非営利活動促進法は時代の風を受けて1998年に制定された。環境保護運動などNPO活動の先進地区といわれる京都では同じ年京都NPOセンターを発足させた。京都市内のNPO認証団体は591を数え、人口比では東京、大阪を超える。そのNPOセンターが1999年に早くもコミュニティーFMの開設を目指すプロジェクトを立ち上げたことが、NPOによるコミュニティー放送実現のきっかけになったと思う。このときはまだ行政当局にはNPOが放送免許の主体となるという認識はなかったに違いないが、時代を先取りするNPOが行政の背を押すきっかけになったのではないかと私は想像する。
 実際に「京都コミュニティー放送」(京都三条ラジオカフェ)がNPOによる免許の申請を出したのは2001年だが、この年奇しくも放送認可の業務は郵政省から総務省に移管された。中央省庁再編の一環である。郵政省時代はNPOによる放送免許の申請は一顧だにされなかったが、新たに放送行政を担うことになった総務省近畿総合通信局の担当官は、NPO法人による放送局免許は選択肢の一つだと発言、2003年「京都コミュニティー放送」(FM79.7京都三条ラジオカフェ)に免許が下りた。
 考えてみれば総務省は地域行政の活性化、非営利団体による活動の推進を図ることを業務としていたから、当然の帰結であったのかもしれない。
 京都NPOセンターはただちにコミュニティー・ラジオの支援の方針を打ち出すとともに「Happy NPO」という30分番組をスタートさせた。このようなNPOセンターのイニシアティブがあったため、環境系番組や地域活性化型、地域支援型の番組が、NPO団体や、NPO系の個人の活動家によって数多く放送されているようになったのだと私は思う。
 「エコロジーニュース」、「環境市民のエコまちライフ」、「気候ネットワーク」、「NPOインホープ」(不登校児童支援)、「地域力再生コミネット」、「Do You Kyoto?」、「街づくりチョビット推進室」、「木と暮らす」、「ウオーキングカフェ/街中一口メモ」、「きょうと・ひと・まち・であいもん」、「京都寺子屋―Bunka塾」、「京都町衆じゅずつなぎ」などなどである。
 こうした番組の積み重ねの中で毎週500人から1000人という数の人々が番組を作り、番組に出演し、そして京都の街なかで人と人のネットワークを増殖させているのだ。

 大学の街京都だからこそ
 京都市のもう一つの特徴は大学と大学生の数が多いことだろう。市内におよそ30の大学があり、学生数はおよそ13万人。人口の10%を占める。「京都三条ラジオカフェ」のボランティアスタッフ(ミキサー、ニュースアナ、ディレクターなど)およそ40人のほとんどが学生であり、彼らを抜きにして放送は成り立たない。「ぼららじ」(立命館大学)、「ラジオタックル」(龍谷大学)、「やった、学んだ、これからだ」(京都産業大学)、「パジャマdeレィディオ」(帝塚山大学)など7つの大学の学生たちのレギュラー番組があり、それ以外に大阪外語大、立命館大学でゼミとして先生が番組枠を持つケースもある。
 精華大学では局とのタイアップでラジオ番組制作講座を年間通して開催、講師は京都三条ラジオカフェから派遣しているため、終了した後ボランティアとして局にやってくる学生も多い。こうした状況を目にしながら、私はいつの日か京都で新しいスタイルの大学ラジオ局が出来れば素晴らしい展開になると考えている。

 インターネットも視野に
 前述したように2003年非営利ラジオ局の登場以降、コミュニティー・ラジオには新しい風が吹いている。その一つが、コミュニティー・ラジオのインターネットネット進出の可能性が開けてきたという新しい要素だ。 
 現在でも「京都三条ラジオカフェ」ではいくつかの個別トーク番組をブログ形式でインターネットに上げているが、音楽を使う番組は著作権の関係があってインターネットにはのせられない。アメリカのインターネットサイトLive 365を経由して番組を聴くことができるが、これは同時聴取が5人限定という厳しい制限がある。
 コミュニティー放送の場合、出力が小さいことが隘路となって聴取困難な地域が常に存在する。また高層ビルのビル陰、ビル中も難聴が発生している。その上市町村のエリアが広がったため同じ市内でも電波が届かないという問題も起きている。
 こうした状況の中で2008年5月、地上のコミュニティー・ラジオを補完するという意味で「コミュニティー・サイマル・ラジオ・アライアンス」という組織が旗揚げ、音楽著作権協会など権利者団体との協議が整い、湘南ビーチFMなど19局がインターネット放送を開始した。日本では一般のAM,FMラジオのストリーミングは実現困難であることから、コミュニティー・ラジオにとっての大きなアドバンテイジになることが予想される。「京都三条ラジオカフェ」はまだこのアライアンスに参加していないが、準備が整えばインターネットのストリーミングを開始したいとの意向を示している。京都ブランドの全国発信の道が開かれるわけだ。

 出力が小さすぎる
 それにしても、20ワットという小出力に限定されていることは、コミュニティー・ラジオの発展にとって大きな障害となっている。たとえば「FM京都(αステーション)」は京都市及びその近郊50-60キロのエリアの送信に対して出力3キロワットが確保されている。それに比べて「京都三条ラジオカフェ」は中京区、下京区を中心にした10キロメートルほどの範囲に電波が届くというものの、弱い出力のため中心部もビルの林立するところでは聞き取りにくいところが生じる。あるいは大阪の局ではあるが周波数が近接しているFM802 にかぶってしまうという現象もある。20ワットでは新たに合併して広域化した市町村の場合、エリアをカバーできないということも起きる。
 ビル陰難聴の解消を図り、市町村広域化に対処し、実質的な地域メディアとしての効果を発揮するためには、20ワット上限を、100ワットぐらいにする出力増を行政に働きかけ、実現する必要があるだろう。
 
 えっ!、デジタル・コミュニティー・ラジオが?
 行政上のことでいえば、コミュニティー・ラジオにとって新しい問題も浮上している。それは総務省が、テレビデジタル化後の空き周波数の活用の一環として、半径10キロメートルをサービスエリアとするデジタル新型コミュニティー放送をケイタイ端末に向けに新設しようとしている点である。
 アナログ波のコミュニティーFMはすでに16年の歴史を持つ。このメディアの新しい発展形態を考えることなしに、マルチメディア向けのデジタルラジオを発足させることにははたして整合性があるのだろうか。デジタル波と携帯によるコミュニティー放送の計画を推進する前に、現在のコミュニティーFMについてその存在意義を再確認し、さらに定着、活用を図る政策立案が必要だと私は思う。
 総務省ではさらに、現在の放送、通信、電話等に係る法体系を再整理して新しい「情報通信法」を策定する準備を進めている。これについてはメディアの持つ公共性を重視し、国民の側のコミュニケーション権を確立するという前提が必要だという動きも起きている。( Comrightsというインターネット上のグループの活動を参照されたい)。
 地域住民と密着したところで放送を続けてきたコミュニティー放送の動きを極めて公共性の高いものととらえる必要があると思う。コミュニティー放送が事実上地域社会の市民の情報権を保障している唯一の存在だからだ。
 ヨーロッパでは非営利コミュニティー放送に対してその公共性ゆえに、さまざまな形での財政支援が行われている。ドイツやフランスでは受信料の一部、あるいは民放やケーブルチャンネルの広告収入の一部がコミュニティー放送の財源に使われるという制度が定着している。
 日本の場合多くのコミュニティー・ラジオが十分な財源を持たず苦労しながら、あるいは身銭を切りながら支えているという状況が続いている。コミュニティー・ラジオが持つ地域社会の情報回路としての公共性に着目した場合の財源について、制度としての何らかの措置を講じる方法が検討されてしかるべきだろう。

 大学ラジオ、病院ラジオはできないか
 前述したように「京都三条ラジオカフェ」では大学生の参加が活発だ、またこの局の市民レポーターの一人鎌田智宏さんという看護師がいる。彼は病院ラジオを開設したいという志をもって参加、「FM看護系ナイト」という番組を放送している。
 そこで私の提案だが、コミュニティー・ラジオのコンセプトを広げ、大学ラジオ、病院ラジオを作ることを考えたい。大学も、病院も人々が集まり、集団で生活しているという意味で、地域を面とするコミュニティーとは別の、社会的コミュニティーと考えることができないだろうか。
 大学ラジオ、病院ラジオは外国に先例がある。
最も歴史のあるアメリカは1960年FM放送開始と同時にキャンパスラジオ免許が交付されている。現在全米に500以上のキャンパスラジオがあり、多くが公共放送協会(PBS)に加盟している。キャンパスラジオを対象とするヒットチャートCMJ200は新しいミュージシャンを掘り起こすことに定評があり、音楽業界が最も注目しているという。イギリスは学生ラジオ協会加盟177局、カナダの大学ラジオ局は58局ある。そして全国組織である大学、コミュニティー・ラジオ連合が存在し、一般のコミュニティー・ラジオと大学ラジオは席を並べている。
 病院は患者のラジオ接触率がもともと非常に高い。病院向けの独自のラジオ放送が最も進んでいるイギリスの場合、病院放送協会加盟は228社、一日の放送時間は18,800時間に達している。
 アメリカでも病院組織が運営するラジオがあるが、長期療養型の病院では入院患者が自主的に運営するラジオも見受けられる。
大学ラジオや病院ラジオにこだわるわけではないが、コミュニティーの概念を広げ、日本のコミュニティー・ラジオに新しい発想を持ち込むことが、行政、市民双方にとって必要なのではないかと私は思う。 以上


posted by sumiitakao at 23:44| Comment(0) | TrackBack(1) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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